ご遺体の安置にはどのような費用がかかる?安置場所や注意点についても解説

ご遺体の安置にはどのような費用がかかる? 安置場所や注意点についても解説
亡くなった後にまず行うのがご遺体の安置。
ご遺体の安置はなぜ必要なのか?どのような注意点があるのかなど。遺体安置についてわからない事も多いと思います。
このページはご遺体安置について、どのような費用がかかるのか、そして注意点はあるのかという点について解説していきます。
目次

遺体を安置する必要性がある理由とは

日本国内の法律で亡くなってすぐに火葬する事は出来ない決まりになっています。
亡くなってから24時間が経過するまで火葬しないという決まりです。
そのため、一般葬を行わずに火葬のみ(直葬)を行う場合でも24時間経過後となります。
葬儀や火葬を行うまでに時間があるため、ご遺体の安置場所が必要となるのです。
また、火葬場が混みあっていてすぐに火葬できない際は、火葬を予定している日程まで遺体を安置する場合もあります。

安置場所はどのように決めるか

安置場所は遺族や葬儀会社と相談して決めていきます。
もし特定の宗教を信仰している場合は、安置場所が決まっているという場合もありますので事前にご確認の上、決めるようにしてください。
安置場所が決まったら業者に依頼をしてご遺体の搬送、安置をします。
一般的に自宅・ 葬儀社や斎場での安置室・遺体保管所(民間)を利用するという選択肢が一般的です。

自宅

故人が慣れ親しんだ自宅、そして遺族にとっても落ち着いて最後のお別れを出来る場となるでしょう。
自宅安置の場合は、布団を敷き、ご遺体を寝かせてからドライアイスを使用します。
ドライアイスはご遺体が腐敗しないようにするためです。

葬儀社や斎場での安置室

自宅での安置が難しい場合、パドマホールには安置室があるのでご安心ください。
もしくは火葬場に安置室を利用できる場合もあるので、相談してみてください。
葬儀社や斎場での安置室を利用できる場合は、通夜や告別式の際にご遺体の移動をしなくてもよいという特徴があるのですが、和泉霊園ではご遺体と面会が出来ない場合もありますので、面会に関しては事前に確認をしてください。

遺体保管所(民間)を利用する

民間の遺体保管所を利用するという選択肢もあります。
火葬までの一時的なご遺体の預かりという方針なので1日2日程度の利用です。
保管の際も特殊な設備が整っていないところも多く、自宅保管と同様にドライアイスでの保管となる場合が多いので、短期間での保管だと考えてください。
遺体保管所の利用の際は面会は可能ですが、付き添いが出来ない場合が多いです。
もし遺体保管所の利用を検討する場合、面会や付き添いについては確認してみた方が良いでしょう。
利用しやすい距離か、安心して任せられるかを検討の上で検討します。

遺体安置にはどのようなものが費用に含まれるのか

一般的に葬儀を行う際、一般葬、1日葬、家族葬、直葬など葬儀の形があります。
これらの葬儀は葬儀社に依頼をするのですが、葬儀費用としてまとめて含まれている場合が多いです。
葬儀の総額の中にご遺体安置が含まれており、葬儀会社のプランによって遺体安置にかかる費用も違いが出てきます。
一般的に以下の項目で費用に含まれている事が多いです。
遺体安置の費用で、ご自宅の場合は安置施設利用料と付き添い費用がかからないので、一番費用的には安くなります。

遺体搬送費用

亡くなった場所から安置場所に搬送する費用です。
他にも一時的な安置所から別の安置場所に搬送する際も発生します。
どの安置場所だったとしても搬送は行いますので、ほぼ発生すると考えてよいでしょう。
費用は一般的に〇kmの搬送につきいくらという内訳で発生します。

安置施設利用料

斎場や葬儀社、遺体保管所を利用する場合は、施設の利用料としてかかる費用になります。
自宅安置の場合はかかりません。

遺体保存にかかる費用

腐敗を防ぎ、ご遺体の状態を保つために必要となる費用です。
ドライアイスを利用するため、かかる日数分によってドライアイス使用量が増えていくので費用が変動していきます。

付き添い費用

ご遺体の状態を確認するための費用となります。
自宅安置の場合、付き添い費用はかかりません。
民間の遺体保管所の方が斎場や葬儀社での遺体保管よりも付き添い費用が安くなっている傾向があります。

安置場所別:遺体安置をする際に注意しておきたい事

ご遺体を安置する場所別の注意点を解説していきます。
注意点を参考にした上で安置場所を検討していくと良いでしょう。

自宅

ご自宅での安置の場合、安置場所が十分確保できるかどうかをまず考えてください。
また、ドライアイスをしっかり使っていないとご遺体の腐敗が進んでしまうので注意が必要です。
マンションなどの場合も棺がスムーズに運べるかを確認する必要があります。
高層階に運ぶ場合は、エレベーターに棺が入るかどうかを確認の上ご検討ください。
階数が低い場合で階段を利用する場合でも棺が通れるスペース、幅があるかどうかを確認しておく必要があります。

斎葬儀社や斎場での安置室

先述していますが、葬儀社や斎場によっては面会や付き添いが出来ない場合もありますので、面会、付き添いについては確認するようにしてください。
斎場によっては付き添いが出来る宿泊施設を備えている場合もありますが、設備的に充分ではない部分もあります。
例えばドライヤーがないということで、ドライヤーを持参した方が良い場合もあります。
付き添いが出来る場合は事前に下見をして、足りないものがあったら持参するようにしたほうが利用しやすいです。
付き添いの場合、〇名までと決められている場合もありますので、その時は誰が付き添うのか話し合って決めてください。

遺体保管所(民間)

葬儀社や斎場の様に専門的な設備が整っておらず、ドライアイスで保管しているシステムが多いです。
そのため、長くても3日程度と考えると良いでしょう。
それ以上の日数になると腐敗が進んでしまう可能性がありますので、あくまでも短期的な利用となります。

まとめ

法律上、亡くなってすぐの火葬が行えないという理由から、ご遺体の安置場所を確保する必要があります。
葬儀社やご遺族たちと相談した上で安置場所を決定しましょう。
一般的に自宅・ 葬儀社や斎場での安置室・遺体保管所(民間)といった安置場所を利用することになりますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。
また費用も葬儀プランの中に含まれている場合が多く、葬儀社ごとに違いがあるので詳しくはお問い合わせの上検討していくと良いです。
それぞれの安置場所の特性を把握してご検討ください。

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