以前はお葬式というと一般葬のイメージが強くありましたが、ここ数年の間に様々なおくり方が登場しつつあります。
その中でも火葬のみを行う「直葬」を検討されている方が増えてきているのも事実です。
このページでは直葬と一般葬の違い、そして直葬を選択するメリットとデメリットについて解説していきます。
目次
直葬と一般葬の違い
まずは一般的な葬儀の流れと直葬の流れの違いを見ていきましょう。
一般葬の流れ
1日目
・ご逝去
・安置
・打ち合わせ
2日目
・打ち合わせ
・お通夜
3日目
・葬儀
・火葬
・換骨法要
・初七日法要
・精進落とし
お通夜、告別式を行った上で火葬、骨上げ、法要を行うため、上記のように3日を要します。
直葬・火葬のみを行う場合
1日目
・ご逝去
・安置
・火葬場の手配
・死亡届の提出や火葬の手続き
・棺や骨壺の手配
2日目
・死後24時間経過後に火葬場に搬送して火葬
・お骨上げ
・埋葬許可証の受け取り
直葬の場は既定の時間のご遺体安置、そして火葬を行いお骨上げの後に解散となる場合が多いので上記のような流れと考えてください。
一般葬に比べると1日少ないというのがわかります。
直葬を行うタイミングについて
火葬予定の日が友引の場合、葬儀社は対応できてもお休みという火葬場が多くあります。
元々友引は「引き分け」という意味合いになるのですが、文字から「友を引っ張っていく」と連想されやすい事から友引の葬儀、火葬を避けていた風習が日本ではこれまでありました。
この名残から多くの火葬場が友引は休みというところが多いです。
友引が日程に含まれる場合は、ご遺体の安置日数を伸ばして対応する可能性も出てくるでしょう。
ご逝去された当日には火葬は出来ません。
墓地、埋火葬に関する法律の第3条で「埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後２４時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。」という決まりが定められているためです。
昔からの法律ということもありますが、死後に蘇生する可能性を考えて決められた法律の名残ともいえるでしょう。
ただ、下記の例の場合は24時間以内の火葬が可能となっています。
・感染症による死亡
・妊娠七ヶ月未満の死産
直葬や火葬のみの送り方を選択するメリット
一般葬に比べると直葬の方がご遺族にとっても負担の軽減になる場合があり、以下のようなメリットがあります。
ご遺族の負担が軽減する
大切な家族の方が亡くなった時のショックは計り知れません。
精神的負担がかかっている中、告別式や葬儀の時間、葬儀に関する打ち合わせや手配をして参列者への対応を気丈にふるまうとなると更に精神的・肉艇的な負担がかかってくるものです。
直葬の場合は葬儀の段取りや対応も減らせるという点から負担を最小限に抑えられます。
故人と最後の時間をとることができる
火葬はご逝去後24時間経過してからでないと行えないので、その間、故人とご遺族、親しい方たちでゆっくりとお別れをするための最後の時間をすごす余裕がつくれます。
費用面は一般葬よりも抑えられます
一般葬は地方や信仰している宗教などで費用に違いが出てくる場合もありますが、200万円近くかかることも多いです。
一方、告別式やお通夜も行わない直葬の場合は火葬のみの費用となるので20万円〜30万円程度の費用が多いので、実質的には一般葬の1割程度の費用で行えます。
直葬、火葬のみを選択する際に注意しておきたい事
直葬、火葬のみという選択肢には先述したメリットがある一方、デメリットや注意しておきたい事もあります。
菩提寺に事前にご確認を
特にお付き合いのある菩提寺を持っていない、特に信仰している宗教を持っていないという場合は直葬を選択するという人がここ数年の間に増えつつあります。
一方、先祖代々の位牌を納めている菩提寺をお持ちの場合、直葬を検討している場合は事前に菩提寺に確認をとるようにしましょう。
基本的に葬儀を行わない直葬の納骨は受け入れないという事例が多いです。
納骨の段階で問題が起きる前に事前に相談をしてから直葬を検討してください。
無理な場合は一般の納骨堂に預ける選択肢もあります。
身内に事前に相談をしておく
ここ最近、選択肢の一つとして行われている直葬ですが、火葬のみというおくり方に対して必ずしも納得がいっていない人も中にはいるかもしれません。
中には「常識的にどうなのか？」と考える人も出てくる可能性があります。
また、葬儀に参列してお別れをしたいと考えている人にとっても葬儀が無いという結果になりますので、結果として残念に思う人も出てくるでしょう。
せめて兄弟や親戚など身内にあたる範囲には事前に伝えてから検討してください。
遺体の安置場所の確認、確保
一般葬ではご遺体の安置や流れについて葬儀社に相談、お願いできるのですが、葬儀社によっては直葬を扱っていないという場合もあるかもしれません。
その時は火葬当日までのご遺体を安置する場所を決める必要が出てきます。
ご逝去後24時間経過してからでないと火葬は行えない決まりとなっているので、安置する場所を検討しておいた方が良いでしょう。
葬儀社によっては若干費用はかかるものの安置も請け負ってくれる場合もあります。
まずは葬儀社に火葬当日までのご遺体安置が可能かを確認してください。
参列者の制限が出てくる
直葬では火葬と拾骨のみとなります。
火葬場では多くの参列者を受け入れるスペース自体もとりにくい場合が多いです。
そのため、火葬の段階ではごく限られた身内で故人をおくり、後日参列を希望していた人には改めて対応するという形をとると良いでしょう。
火葬後に弔問客が訪れる場合があります
一般葬ではお通夜や告別式の時に参列して個人にお別れをする機会があります。
直葬の場合、先述したように限られた身内のみで行う場合が多いので、後から知らせを聞き、弔問に訪れてくる場合もあるかもしれません。
場合によっては準備が整っていないタイミングで弔問に訪れてくる場合もあります。
直葬をご検討される際は葬儀社にも確認を
葬を実際に行った人の中には、葬儀社に火葬のみの希望を伝えたらあまり良い対応をしてもらえなかった経験をされている人もいるようです。
火葬のみとなると費用面もあまりかからないという理由から、直葬は対応していないという葬儀社も中にはいるのでご注意ください。
直葬をご検討されているという場合は相談しようと思っている葬儀社に対応可能かどうかをまず確認しておいた方がよいでしょう。
まとめ
火葬のみを行う直葬は一般的な葬儀に比べて葬儀を行わない分、故人とお別れの時間を作れる、そして費用面も安く抑えられる、ご遺族の精神的、肉体的負担が軽減できるといったメリットがあります。
その一方で直葬に対してまだ理解を得られない場合もありますし、直葬のみの納骨は出来ないという菩提寺も多いので、充分に検討してみてください。
また、葬儀社でも直葬は扱っていないという場合もありますので、事前に葬儀社に確認の上で相談をするとよいでしょう。
お葬式のご相談はパドマホールまで
パドマホールでは、和泉市、貝塚市、和泉中央の皆さまに身近な存在でい続けますので、
少しでもお葬式代を安く済ませたい、お葬式をする際にある葬儀代補助制度があれば教えて欲しいなど
いつでもお気軽にご相談くださいませ。
