和泉市、貝塚市で葬儀費用はどのくらいかかるのか？相場や内訳、葬儀費用を安く抑える方法を紹介します
葬儀の手配をするのは人生の中でも数える程度でしょうか。
だからこそ見えにくいのが葬祭費用の実態。
どのくらいかかるのが普通なのかわかりにくいので、あとから葬儀費用が高すぎたと思うトラブルも出てきます。
葬祭費用の平均や内訳、安く抑えるために確認しておきたいポイントや方法をご紹介していきます。
目次
葬儀費用はどのくらいかかるかの平均
まず葬祭費用がどのくらいかかるかを確認してみましょう。
2017年 日本消費者協会 葬儀についてのアンケート調査によると、北海道が154万円～中部B（愛知・静岡・岐阜・長野・山梨）エリアの245万円まで、全体の平均は195万円といわれています。
葬儀形式と費用について
葬儀形式によりかかってくる葬儀費用も変わってきます。
家族葬形式と費用
30人程度と一般葬よりも少ない人数で家族と親しい方たちだけで行う葬儀です。
2018年 エンディングデータバンク調べによると全国平均は、およそ110万円程度となりますが、葬儀社により内訳内容が違うことも多く、追加料金が多い場合もあります。
家族葬形式と費用
30人程度と一般葬よりも少ない人数で家族と親しい方たちだけで行う葬儀です。
2018年 エンディングデータバンク調べによると全国平均は、およそ110万円程度となりますが、葬儀社により内訳内容が違うことも多く、追加料金が多い場合もあります。
一日葬形式と費用
一日葬はお通夜を省略して告別式から火葬までを一日で済ませる葬儀形式です。
スケジュールの短縮だけでなく遠方から招いた方の宿泊費も抑えられますし、ご高齢の方の参列もしやすいメリットがあります。
一日葬にかかる費用は30万円代から50万円代が相場といわれています。
火葬・直葬形式と費用
火葬や直葬（ちょくそう）はお通夜や告別式を行わず、お迎え、安置、納棺、火葬という流れで行う形式です。
親しい方数名のみで行われ、一般客なども招きません。
火葬・直葬にかかる費用の全国平均は20万円程度といわれています。（※2017年 日本消費者協会 葬儀についてのアンケート調査より）金額が安い葬儀社の場合、火葬料金、ドライアイス、搬送料が別途請求となる場合が多いので、総額を確認した方が良いでしょう。
葬儀費用の内訳
葬儀費用の内訳を知ることである程度、かかってくる葬儀費用に問題がないか把握しやすくなります。
葬儀費用一式・飲食接待費用・寺院費用と大きく3つの葬儀費用に分類されます。
葬儀費用一式
一般的に葬儀社で葬儀プランと呼ばれている部分にあたり、以下の内容が含まれます。
・遺体の搬送
・お通夜
・告別式
・火葬に必要な物品
・人件費
全国平均ではおよそ121万円程度となります。
飲食接待費用
お通夜から告別式にかけて振る舞う飲食費や人件費が当たります。
通夜式後の通夜振る舞いと火葬後の精進落としは一人前当たり4,000円程度と考えると良いでしょう。
参列客の数が多いとその分金額は多くかかってきます。
葬儀社にお願いする方法と自分で飲食店を手配する方法があります。
飲食接待費の全国平均はおよそ30万円です。
寺院費用
読経や戒名授与のお礼として渡すお布施の費用です。
お通夜での読経と翌日の告別式や火葬時の読経なども含まれます。
費用相場は50万円前後といわれていますが、宗派や地域的な関係で金額は変わってきます。
葬祭プラン以外に追加料金がかかることも
葬儀費用の中でよく確認してみるとオプション追加という形で請求される内容もあります。
基本プランに含まれていなかったためにオプションという形でプラスして後で金額トラブルになる場合もあるので事前にチェックしてください。
以下の例では追加になる場合も考えられます。
・基本料金内容の規模やグレードを上げる
・遺体のメイクアップ
・湯灌
・参列者の飲食代
・家族葬の飲食接待費用
・直葬の飲食接待費用
・遺体を搬送する距離が長かった場合
・安置日数が長引いた場合のドライアイス追加料金
葬儀費用の負担について
葬祭費用は大きくかかってくるため、誰が葬祭費用を負担するかという問題点も出てきます。
喪主が負担する場合が大半ですが、喪主が高齢で難しい場合は親族負担となるケースも見られます。
生前契約、互助会がないかの確認を
生前に葬儀社と生前契約を結んでいないかを確認しておきましょう。
もし生前契約が行われていた場合は契約内容に従い支払をおこないます。
葬儀費用に関して迷惑をかけないようにと考えて互助会へ積み立てをしている場合もあります。
互助会での積立金は現金では戻ってきません。
葬儀の支払いに充てる仕組みとなります。
互助会に入っていないかも確認を行ってください。
もし、互助会以外の葬儀を行った場合はこれまでの積立金は支払いに使えませんのでご注意ください。
葬儀費用を安く抑えるにはどうすればよいか
葬儀は突然訪れる出来事ということもあり、話の流れのまま執り行い費用面に関しても考えている時間がなかったと思うこともあるかもしれません。
ただ、事前に相談や検討をしておくことで葬儀費用を安くする事も出来る方法があります。
葬儀形式を検討する
通常の葬儀よりも葬儀費用が安いのは直葬、その次に家族葬、そしてその次に一日葬とかかる費用が変わってきます。
葬儀の規模は小さくても良いとお考えの場合は、これらの葬儀形式を検討し、事前に葬儀社にご相談すると良いでしょう。
飲食代や葬祭用品を検討する
通常の葬儀よりも葬儀費用が安いのは直葬、その次に家族葬、そしてその次に一日葬とかかる費用が変わってきます。
葬儀の規模は小さくても良いとお考えの場合は、これらの葬儀形式を検討し、事前に葬儀社にご相談すると良いでしょう。
お香典を支払いに充てる
葬儀の際に受け取った香典を利用して支払いに充てる選択肢もあります。
通常、故人へのお供えとなるお香典ですが、喪主への贈与と考えることも出来るのです。
一般的に葬儀終了後1週間以内にお支払いとなる葬儀社も多いので、お香典を集計後、お支払いに充てる方法も検討してみてはいかがでしょうか。
葬儀社を検討する
葬儀社はすぐに決定するよりも複数社から見積りをとってみてからの方が良いです。
見積りをとって葬儀費用を高く設定していたりオプション追加が多い葬儀社を避けて検討することができます。
この時、トラブルを避けるためにも見積内容はしっかりと確認をして必要に応じて確認も行うと良いでしょう。
葬儀費用を安く抑えるために確認しておきたい制度やサービス
葬祭費用の軽減になる制度やサービスを利用して更に費用の負担を軽くできます。
葬祭費の補助制度や扶助制度
国民健康保険加入者の方が対象となりますが、亡くなられてから申請を行うことで葬祭費として1万円～5万円の額が支給されます。
申請は2年以内に行ってください。
そして、社会保険加入者の場合は5万円の埋葬料が受け取れますので、手続きの仕方は葬儀社に確認を取ると良いでしょう。
生活保護受給者で葬儀費用の負担が難しい場合は、葬祭扶助制度を利用して葬儀費用の負担が0円になる方法があります。
ただ、葬祭扶助制度だけは葬儀前の申請が必要となりますので、詳しくは葬儀社にご相談ください。
葬儀社のサービスを利用する
葬儀社によっては早めの保険申し込みで葬儀費用が抑えられるサービスを行っている場合もあります。
葬儀社に早めに相談する際は保険サービスがあるかもご確認ください。
寺院手配サービスを利用する
特に決まった菩提寺さんがない場合、葬儀社で僧侶の手配サービスや寺院手配サービスを利用して費用を抑えるという方法もあります。
葬祭費用が足りない時の対処方法
先述していますが、葬儀費用の支払いは一般的に葬儀後1週間以内のお支払いとなります。
もし葬儀費用が足りない場合は親族同士で負担する方法もありますが、葬儀社に相談する事で葬祭ローンや冠婚葬祭ローンの利用が可能な場合もあります。
詳しくは葬儀社へご相談ください。
まとめ
葬儀は突然の出来事となるので、葬儀費用についてしっかりと対応できる状況ではない場合もあります。
地域や信仰している宗教により費用も変わってきますが、葬儀形式や葬儀費用の内訳を把握する、補助制度を利用する等、ある程度葬儀費用を抑えられる方法もあります。
事前に知っておくといざという時に冷静に対応できますし、より葬儀費用を抑えた葬儀が可能です。
※今回の記事は当社の実績及び日本消費者協会からの数字を元にしております。
